屋根にソーラーパネルを載せる方がいいのか？③

ウクライナ危機でエネルギーセキュリティが問われているだけでなく、資源価格が上昇し資材ショックがさらにＵＰ！・・・と考える人は大勢います。

そこであらためて、太陽光発電導入のための課題を考えます。

・投資回収が取れないのか？

買電単価の減額に伴ってこうした誤解が蔓延した。しかし、一方で設置単価も下がっており、電力単価がいまのままででも「≒10年」以内に元が取れると言われています。太陽光発電は、発電量を上げようと思うと初期費用が高くなりますが、その分元が取れる期間が短くなる可能性もあるようです

・雨漏れなどのトラブルリスクは高いのか？

当たり前だが、知識不足、経験不足、手抜きなどがあればトラブルも発生する。こうした事例や情報から・・・「トラブルリスクが高い・・・」と考えるのは妥当ではない。

・そもそもエコじゃないのか？

ここは深堀します・・・・。

製造から廃棄までのエネルギー（ライフサイクルエネルギー）と発電量の関係

結論が出ており長くても3年で発電量がライフサイクルエネルギー（製品の一生涯でに消費するエネルギー）を上回る。

使っている材料が環境汚染につながる

95％のシェアを占めるシリコン系のパネルに含まれている有害物質は電極の鉛だけで、鉛フリーの電極も増えてきている。またシリコン系以外に使われている。有害物質を含む半導体部品は他の多くの半導体電子機器に使われているものと同じ。

将来に大量の廃棄物が出てその処分問題。

廃棄物処分で残っている課題はガラスのリサイクル。これは今後に委ねるしかない。不良業者の放置については経産省が法的な手を打っている。参考：2022現在　パネル一枚の廃棄処分費￥3,000円（2022.02現在）と言われています。今後はこの処分費は上がるのではなく下がると言われています。

森林破壊等、自然環境の悪化につながる原因。

住宅への設置に関する問題ではなく、太陽光発電全体の施策（法律）に関する問題。2021年にこうした問題の規制を強める法律ができた。また自治体独自で条例によって規制する動きも活発になっている。住宅屋根への設置の優先順位は高い。

注目の第三者所有モデル

「第三者所有モデル」は、元はアメリカで普及したビジネスモデルで「ＰＰＡモデル」などとも呼ばれます。最大の魅力は、太陽光発電を0円設置できるということ。事業者が住宅に太陽光発電システムを無償で設置し、そこで発電された電力を住宅の所有者へ通常より安い単価で販売するという仕組みです。発電設備の所有者は設置した事業者となるため、導入費用はもちろん、メンテナンスや管理費用がかからないというのも大きなメリットと言えます。今後、この「第三者所有モデル」が主流になってくるのではないかと思っています。これが0円ソーラーである。

・太陽光発電を導入するなら新築時？後付け？

住宅を新築するとなると大きなお金が必要になります。太陽光発電を設置するとなるとさらにその分費用を上乗せする形となるため、導入を新築時にするか、後付けにするか悩む方もいるかもしれません。

太陽光発電を後付けするメリットは、固定資産税がかからないことです。新築と同時に設置した場合、屋根一体型を選ぶと住宅の一部として固定資産税がかかる場合があります。後付けの場合は屋根とは別のものとして扱われるため、一般的に固定資産税はかかりません。

また、後付けだから費用が安くなるわけではありません。後付けの場合は別途必要となる足場等の別途費用が増えるのが一般的です。導入するなら新築時をお勧めします。費用を抑えたい場合は「第三者所有モデル（0円ソーラー）」も検討してみてください。

そもそも電磁波による健康被害があるのではないのか？

我が家の話ですが、現在、「第三者所有モデル（0円ソーラー）」による太陽光発電設置を考えています。ママさんの承諾を得るための、一番の懸念要素が！

「太陽光発電システムから電磁波は発生しないのか？」

改めて調べました。結論から言うと、電磁波は発生しているが、健康被害については気にする必要はないということです。

電磁波とは、電気が流れるところに発生するエネルギーの波のことを指します。「電磁波」という言葉が「電」と「磁」と「波」で構成されていることからもわかるように、電磁波は「電」と「磁」が両方発生する場所で発生します。

・太陽光発電の電磁波はどこで発生するのか？

太陽光発電システムは①太陽光パネルで発電した直流の電気を、②接続箱に通し、③パワーコンディショナ―で直流から交流に変換し分電盤へ送ります。

①太陽光パネルで電気が流れると、磁界が発生します。磁界は発生するのですが、直流の電気のため時間的変化がないので発生した磁界にも変化が起きません。磁界に変化が起きないということは、結果として電磁波は発生しないことになります。
②接続箱は簡単に言うと、太陽光パネルで発生した電気をパワーコンディショナに送る前にケーブルを1つに束ねる場所です。ここではただ束ねているだけで電気的な操作はしておりませんし、パワーコンディショナに入る前ですのでまだ直流の電気のままですので、太陽光パネルと同じく電磁波は発生しません。
③パワーコンディショナは、電磁波が発生します。先ほどから出てきているように直流の電気の場合は、電磁波が発生しないのですが、このパワーコンディショナ―で交流の電気に切り替えるため電磁波が発生するとのことです。屋根上のソーラーパネルの下に寝るからと言って電磁波を気にするイメージとなりますが、もし気にするのであれば外壁に付く③パワーコンディショナの位置を確認して施工してもらうといいでしょう。

太陽光発電のパワーコンディショナ―から発生している電磁波は、他の家電設備と比べても健康被害を懸念するようなレベルではないことが、財団法人電気安全環境研究所(JET)の電磁界情報センターの同じ実験で計測されています。

・減エネ（CO2排出削減）以外のメリット

災害時の停電時等に対応しやすい（災害時のレジリエンス性向上）

この意義は大きく、環境省もこうしたメリットに注目した取り組みを始めている。もちろんエネルギー自給性が高い住宅ほど有利になり、熱性能が高い住宅にすれば身体への負担が減りつつ電力消費量も減り、災害時の対応が楽になる。

・FITの再エネ賦課金の仕組みに疑問がある

再エネ賦課金（再エネ発電賦課金）は太陽光発電を付けていようが、つけていなかろうが一律で微収される税金に似たものになります。これが太陽光発電をしている人たちに分配される税の正体です。仮に月々600円が徴収されている場合、計算すると仮に35年間払い続ければ252,000円払うことになります。ですが、この賦課金は今後も上がり続けると言われています。それは、太陽光発電を付ける人が多くなるからです。太陽光発電を付ける人が多くなれば当然、再エネ賦課金の負担も増える形になります。

特に新築ではZEHまたは、Rｅａｌ-ＺＥＨが今以上に増えていくことは明白です。

太陽光発電を付けることが得なのか損なのかは自己責任で選択する必要があるということです。

日本の稼ぐ力であるＧＤＰはずっと横ばいで30年前から給料水準はほぼ変わっていません。それなのに、消費税の増税、物価の上昇が起きています。

住宅分野としては蓄電池を活用したエネルギー自給が進むことが期待されている。ここで、選択するのが全負荷型と特定付加型どちらにするかである。このことについては、次の連載記事に書こうと思っています。

以上のことから、この時点で我が家の既存住宅への０円ソーラー搭載が決定しました。蓄電池も前向きに検討中です。