屋根にソーラーパネルを載せる方がいいのか？①

コロナ禍で自宅での滞在時間が増えたこともあり、光熱費が上がり、特に電気代下がらないものかと・・・思っている方も多いいことと思います。

テレビやパソコン機器から、冷蔵庫・洗濯機などの生活家電、スマホ充電に至るまで24時間何らかに電機が使われています。

事務所に関しても同様です。電気代を安くする最も有効手段は、太陽光発電（ソーラーパネル）であるということです。

・お住まいの地域でどれくらいの発電量が得られるのかを確認する。

一番最初に、お住まいの地域でどれくらいの発電量が得られ、全国の他の都道府県と比べてそれが多いのか、少ないのか、といったことを大まかに把握するために、都道府県別の発電量実績（1キロワットあたりの平均年間発電量）を以下で一覧にしてご案内しています。

ご案内しているデータは全国の太陽光発電設置住宅の発電状況のデータを集積したサイト「ソーラークリニック」というサービスに蓄積された2013年3月から2014年2月までの1690件分のデータを基に各県の発電量の平均値を算出したものです。パネルメーカーではそれぞれの地域の発電量を日射量からシミュレーションして紹介しているような場合もありますが、こちらでご案内するものはシミュレーションではなく実測値を集計したデータとなっています。

出典：太陽光発電総合事務所情報

この表から茨城県は、全国で12番目　関東では2番目に発電量があるということ

茨城県の場合、太陽光発電1kWにつき年間で1298 kWh発電するということ

4人家族の一般家庭が使用する平均年間消費電力量が約5,500kWh（（財）省エネルギーセンターHP「総合エネルギー統計　平成15年度版（平成12年度国勢調査ベース）」）とされています。

※年間を通して一番多く消費する家電は冷蔵庫で14.2%です。次いで照明機器が13.4%、テレビが8.9%、そしてエアコンが7.4%になっています。冷蔵庫は365日２４時間使用しているからだと分かります。

結論からいいますと・・・・

茨城の方はソーラーパネル載せないのはもったいないエリアとなります。

日本の平均年間発電量は、1kWで約1000kWh～1200kWhです。ただし、これは発電量の概算を出したい場合に有効な方法なので、実際には地域ごとに発電量は変わります。4.5kWの発電量の場合は、年間にすると平均的なエリアで5322kWhほど、1日の平均にすれば14.5kWhほどが目安となります。

一般的な家庭を仮に4人とすると、家で使うエネルギーと家で作る電気が5500kWhでプラマイゼロと言われているわけだから、ソーラーパネル4kwなら×4倍（1298×4）ですから5192kWh発電するが、少し足らない計算になります。

ソーラーパネル4.5 wなら×4.5倍（1298×4.5）ですから年間にすると5841kWh発電することから、電力の自給自足も売電による収入も得られる発電量となります。

したがって、最低4.5ｗ～搭載しないとメリットがないことが分かります。

1日の平均にすれば16.00kWhほどが目安となります。

東京の場合でも、ソーラーパネル4.5 wなら×4.5倍（1258×4.5）ですから年間にすると5661kWh発電することから、電力の自給自足も売電による収入も得られる発電量となります。

（※1世帯といっても、人数や使用する家電、ライフスタイルにより使用する電気量は異なります。）

今後ＥＶ充電をすることを考えると自家消費がさらに増えることが考えられるので、ここではソーラーパネル6kwをベースに考えていきます。6kW載せた場合は×6倍（1298×6）ですから7788kWh発電するということになります。

1日の平均にすれば21.33kWhほどが目安となります。

・季節ごとに発電量の変動があります

発電量には、季節・時間帯により日照時間に影響が出ます。発電量が最も多いのは春（

4月・5月）、次が夏（8月）となっています。

意外だと思いませんでしたか？

夏は、暑いから発電量が多いと考えがちですが、実際には気温が高くなるとソーラーパネルの表面温度が高くなりすぎて、パネルの出力が低下する傾向があるからです。最も日射量が少なく発電量も少ないのは冬で、朝7：00～夕方5時までしか発電しないため、冬季に多く発電できるように計画できればメリットが増えるということになります。

・まとめ

太陽光発電で作った電力は、固定価格買取制度（通称FIT）によって決められた単価と期間で買い取ってもらえます。

6.0kWの住宅用太陽光発電では余剰売電として、10年間は決まった金額で買い取ってもらえます。

2022年度の買取価格は、10kW未満では17円です。

この単価は年々下がっていきますが、太陽光発電の導入費用も下がってきているので、採算性にはあまり影響がないと考えることができます。売電価格より電力会社の電気の方が高い場合は自家消費の方がお得となるため、売電よりも蓄電池導入の方がお得となりますが、蓄電池は以前より下がってきてますが、まだまだ値段が高値のため元とが取れるまで年数を必要とするため普及してませんが、電気自動車に充電する場合は別です。

2030年は従来車（ガソリン車、ディーゼル車）が市場全体の30～50%。残りの50～70％が次世代車となっています。

次世代車の内訳は、市場全体の30～40%がHV（ハイブリッド車）、20～30％がEV（電気自動車）とPHEV（プラグインハイブリッド車）、FCV（燃料電池車）が3％程度、そしてクリーンディーゼル車が5～10％。あくまでも達成目標にすぎませんが、「2050年カーボンニュートラル」に一環として自動車の電動化に関する規制強化を加速させていくことに間違いはないでしょう。

FITが安くなった今、自家消費でできる限り電気代を安くしつつ、どうしても使い切れなかった分を蓄電池やFIT売電でムダなく活用するという方法が一般的になっていくと考えていいでしょう。

次回は「屋根にソーラーパネルを載せる方がいいのか？②」に続きます